ROI（Return On Investment）とは、投資した費用に対してどれだけ利益を得られたかを示す投資利益率を指します。投資額に対する利益を％で可視化できるため、事業投資や施策の費用対効果の比較・評価に役立ちます。また、規模の異なる事業や施策の収益性を同じ基準で判断でき、改善策の検討にもつながります。一方、ROIは短期の視点での評価になりがちで、長期的な利益や数値化できない価値（ブランド向上など）を評価しにくいという課題もあります。今回は、ROIを活用する利点と留意点などについて解説します。
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「投資利益率」のこと
企業や組織が投資したお金が、どのくらいの利益として還元されたのかを示した割合のことを「ROI」と呼びます。日本語では「投資利益率」と訳され、ROIの割合が高いほど企業にとって価値のある投資をしたという証になり、費用対効果も高いという結果になるでしょう。ビジネスシーンにおいては、新たな施策や設備、ツールなどを導入する際に、その有効性を計測・比較検討するために用いられることが一般的です。
ROIの計算方法
ROIの結果を求めるには、以下の式を用いて算出します。
- 利益 ÷ 投資金額 × 100
このうち、利益は「売上–原価–投資額」によって算出するものとします。実際の場面では他にもさまざまなコストを考慮しなければならないケースがありますが、ここでは暫定的な計算式として2つのパターンをご紹介します。
まず、「売上5000万円、原価2500万円、投資額1000万円」の施策を実施した場合、ROIは「(5000万円-2500万円-1000万円)÷1000万円×100=150%」となります。次に、「売上3000万円、原価1000万円、投資額700万円」の場合、ROIは「(3000万円-1000万円-700万円)÷700万円×100=185%となりました。単純な売上や利益額は前者が上回っているものの、ROIの割合は後者のほうが高いという結果になり、費用対効果の高い企業活動を行っているのは後者のパターンであることが分かります。
ROIが注目を集める理由
このように、ROIは単純な利益額の大きさだけで施策や事業の価値を可視化するのではなく、投資による費用対効果を客観的な視点から数値化できるという大きな強みがあります。先の事例のように、売上額や利益額が小さくとも、より有効性の高い投資内容を把握することが可能になります。反対に、売上額としては大きいもののROIが想定以上に低いという結果だった場合、その施策を停止したり改善したりする意思決定を下す判断材料ともなり得るでしょう。
ROASとの違い
費用対効果を別の視点から計測する方法として、「ROAS」という指標もあります。ROASは「広告における費用対効果」と訳され、広告費のコストが自社の売上としてどの程度還元されたのかを示すものです。「投資」の内容を広告費のみに絞っているため、広告費以外のコストが発生したとしてもROASの計算には含まれません。ただし、ROASは売上に対する効果測定を行うため、企業として利益が出ているかどうかの算出はできないという点に注意しましょう。
ROIを活用するメリット
利益の出る投資かどうかの測定ができる
大きな売上があった事業があったとしても、その裏に膨大なコストが発生してしまった場合、利益として還元される金額が少なくなり、ROIの数値も低下します。近年はマーケティングの手法やプロセスが複雑になり、施策を進めるためのツールやシステムが多様化していることから、簡単に事業における利益率を算出することが難しい傾向にあります。そのため、企業が成長するためには売上額だけにフォーカスを当てるのではなく、ROIを用いて利益率の高い事業や施策の測定を実施することが重要になります。
複数の事業を横断して効果を比較できる
先のとおり、ROIは規模の異なる事業や施策同士を比較することも可能です。たとえ売上や当初の投資額が少ない事業だったとしても、ROIが高く測定された事業は費用対効果が高く利益をより多く生み出せる可能性が高いため、事業を継続するメリットが大きいと判断できるようになるのです。
改善点を数値で可視化できる
これから事業や施策を展開するシーンだけでなく、現在推進している事業や施策に対しても、ROIを活用することで改善点を現す指標となり得ます。継続中の施策や事業を比較して、ROIが低く算出された事業に対して収益性を上げるための業務改善に取り組むべきか、もしくは撤退や中止、ROIの高い他の事業にリソースを注力するのかなど、重要な意思決定を下す指標となってくれるでしょう。
ROI活用時の留意点
ROIに反映されない効果測定の内容もある
ROIは、投資やそれにともなって返ってきた利益を算出するのは得意ですが、裏を返すと数値や金額として表せない要素は効果測定の対象外となってしまいます。たとえば、企業の認知度やブランド力向上のための施策として、積極的にSNSの投稿を行ったことがきっかけで商品の売上が伸びたとしても、ROI上ではそれを直接的な利益を上げた理由として評価されません。ROI上の数値は低くとも、他の要因によって高い利益率を生み出せている可能性もあるのです。
長期的計画の測定には向かない
ROIは現時点で投資した費用とそれにともなう利益をもとに算出するため、「長い目で見て投資すべきかどうか」という点は計測が難しい傾向にあります。新規事業や新製品の投入はROIが低く算出されてしまうため、既存製品の改良ばかりを繰り返していたところ、競合他社が続々と新製品を投入してヒットしてしまい需要を奪われてしまった、というケースも十分に考えられるのです。現時点の評価だけでは将来性を加味できないため、他の指標や判断材料を加味したうえで意思決定をするとよいでしょう。
まとめ
ROIの高い事業や施策を把握することで、限られたリソースをどこに割けば自社にとって最も効率的な運用と収益性を高められるのかが測れるようになります。一方で、ROIだけでは評価が難しいケースも存在することから、定量データとして数値化できない成果があることも踏まえて、他の指標と組み合わせることでより精度の高い効果測定を実施できるようになるでしょう。