THPとは「Total Health promotion Plan」の略で、働く人の心身の健康をスローガンに厚生労働省が推進している取り組みです。従業員の健康に重点を置いている点で健康経営との違いがありますが、従業員の健康は生産性向上につながるなど企業側にもメリットがあります。THPの内容を正しく理解し、従業員の心身の健康を守ることが重要です。今回はTHPの内容、健康経営との違い、メリット、推進方法について解説します。
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THPとは
THP（Total Health promotion Plan）とは、厚生労働省が推進する、「働く人の健康を心身ともに良好にしていく取り組み」です。従来のSHP（シルバー・ヘルス・プラン）を発展させたもので、労働安全衛生法の改正によって事業者の努力義務になっています。
THPが注目される背景
THPが注目される背景にはいくつかの要因が挙げられます。まず労働者の高齢化が進み、健康に不安を抱える人が増えていることが1つです。さらに、業務の複雑化や人員不足により、仕事にストレスを感じる人が増えています。成果を生むことに対するプレッシャーの増大、雇用形態の多様化、職場環境や働き方の変化や人間関係といった要因がストレスを生んでいると考えられます。また、生活習慣病になる人が増えていることも懸念材料です。職場だけではなく、不規則な生活が原因で健康を損なう人の増加が問題視されています。
健康経営との違い
働く人の健康を促進する企業の取り組みというと健康経営もありますが、THPと何が違うのでしょうか。健康経営とは、企業の利益を上げるために従業員の健康を推進するものです。それに対してTHPは、働く従業員の健康を増進しQOLを向上させるものです。健康経営は企業のため、THPは従業員個人のためと言えるでしょう。
THPにはさまざまなメリットがある
生産性が向上する
心身ともに健康であることで、従業員は業務に集中でき生産性が向上します。休職による人員不足やメンタルヘルスの不調による離職などが多発すると、場合によっては新規採用が必要になります。その場合、採用それ自体はもとより教育によるコストも発生するため、生産性の低下も軽視できません。
メンタルヘルスが改善される
厚生労働省の調査によると、座っている時間が長いほどメンタルヘルスが不調に陥る傾向が強いという結果が報告されています。職場での適度な休憩や外出業務、自宅での適度な運動によりメンタルヘルスだけでなく、生活習慣病の予防や改善が期待されるのです。
医療費を削減できる
従業員の健康は、長い目で見ると医療費の削減につながります。労災手続きにかかる費用や入院にともなう傷病手当などは企業の負担で、従業員の医療費を支払うケースもあります。
THPを推進しよう
健康保持増進計画を策定する
THPは中長期的視点に立って継続的かつ計画的な実行が必要です。そこで、事業者が健康保持増進の表明、計画の目標、PDCAによる推進や体制整備などを盛り込んだ「健康保持増進計画」を策定しましょう。
推進体制を構築する
計画を立てるだけでなく総括的推進担当者を選任し、総括的計画を推進する体制の構築が大切です。健康保持増進措置を実施する場合は、以下のスタッフの養成が推奨されます。
- 産業医
- 運動指導担当者
- 心理相談担当者
- 産業栄養指導担当者
- 産業保健指導担当者
すべてのスタッフの確保が困難な場合には健康保持増進サービス機関などへの委託も可能です。
健康保持増進措置を実施する
- 健康測定
- 運動指導
- メンタルヘルスケア
- 栄養指導
- 保健指導
健康測定
健康測定は主に「生活状況調査・問診・診察・医学的検査・運動機能検査」から構成されます。「問診・診察・医学的検査」は健康診断で代替でき、測定結果に応じて「運動機能検査」の実施も可能です。
運動指導では、運動指導担当者が労働者個人について運動指導プログラムを作成します。それをもとに、担当者によって運動実践の指導援助が行われます。
メンタルヘルスケアが必要とされた場合、心理相談担当者がサポートを行います。産業医の指示のもと、ストレスに対する気付きへの援助やリラクゼーションの指導などが実施されます。
食生活上問題が認められた労働者には、栄養指導が行われます。管理栄養士など産業栄養指導担当者による、食習慣や食生活の評価と改善の指導が主な内容です。
健康的な生活を送るために、産業保健指導担当者が指導および教育を行います。具体的な内容としては、睡眠時間の確保の重要性について改めて理解を深めるなどです。過度な喫煙や飲酒による健康被害について取り扱われることもあります。また、口腔保健などの指導を受けられる機会でもあります。
まとめ
高齢化や職場のストレス、生活習慣病患者の増加といった背景のもと、従業員の健康維持が課題となっています。そこで注目されたのが、働く人の健康を心身ともに良好にしていく取り組みであるTHPです。QOLの向上は従業員のメンタルヘルスの改善など、健康に働くためには重要なポイントです。企業にとっても、生産性の向上や医療費の削減といった利点を生み出します。THPは中長期的視点に立ち、継続的かつ計画的な実施が必要となります。企業の経営にフォーカスした健康経営から、従業員のQOL増進に踏み込んだTHPへの転換により、今日の職場環境に対応した取り組みが広がっています。従業員の健康増進により事業経営を安定化させ、企業イメージの向上を目指しましょう。
