トータルリワードとは、給与や福利厚生、キャリア開発、働きがいといった要素を組み合わせた包括的な報酬戦略を指します。トータルリワードを活用することで、従業員のモチベーションやエンゲージメントが向上し、優秀な人材の獲得・定着に寄与します。一方で、導入にはコストや運用の複雑さが伴い、従業員に正しく伝わらないと効果が薄れるリスクもあります。企業はトータルリワードの構成要素を明確にし、従業員に適切に周知することで、その効果を最大限に引き出すことが重要です。今回は、トータルリワードを導入する際のポイントや、メリット・デメリットについて解説します。
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トータルリワードとは
トータルリワードは報酬を決定する考え方の一つです。各従業員の報酬を決定する条件を、給与やボーナスなどの「金銭的報酬」だけではなく、成長機会や職場環境、評価の透明性など「非金銭的報酬」を含めて判断することが大きな特徴です。従業員の定着率やエンゲージメントを高めるには、働く原動力となる報酬の存在が必要不可欠です。トータルリワードではより包括的に報酬に対するフレームワークを定義づけ、従業員の世代やバックグラウンド、価値観などを見極めながら人的戦略を進めます。
インセンティブとの違い
報酬にまつわるビジネス用語として、「インセンティブ」があります。インセンティブは、前述した「金銭的報酬」に含まれ、いわば「トータルリワードの一部」として捉えられるでしょう。ただし、インセンティブは基本的にすべての従業員が受け取る報酬ではなく、特に業績の良かった方など個人の成果によって対象が決まる違いがあります。例えば、インセンティブを金銭的報酬として設定している場合、毎月定額の基本給に加え、成果に応じたインセンティブが上乗せされた金額がその従業員の給与になる形式です。
トータルリワードが重視される背景
日本は長らく人材不足が懸念されていますが、売り手市場が続く現代社会では、他社との差別化を図るため、求職者にとっていかに魅力的な訴求ができるかどうかが大きな鍵となっています。そのためには、ただ金銭的報酬を改善するだけではアピールポイントとしてインパクトが少ないため、「自由度が高い」「やりがいや働く価値を感じられる」などの非金銭的報酬を含めた企業改革を実施するトータルリワードの考え方が重要視されつつあります。
トータルリワードを導入する際のポイント
従業員満足度の観点で報酬を考える
従業員満足度を上げるためには、現在従業員が感じる問題点は何か、どのような改善を行うと魅力に感じるのか、といった点を従業員の目線から考えることが重要です。例えば、職場環境を改善して欲しいと考える従業員が多いなかで、ただ闇雲に給与を上げて満足しても意味がありません。企業で働くことで満足できる要因を考えながら、働きやすい環境や制度を整えましょう。
金銭的報酬と非金銭的報酬のバランスを考慮する
「闇雲に給与を上げるだけでは意味がない」と前述しましたが、この例はまさに金銭的報酬と非金銭的報酬のバランスが取れていない例です。トータルリワードはこの2つの報酬を包括して機能するため、給与やボーナスなどの金銭的報酬と、職場環境や福利厚生、働き方など非金銭的報酬における双方のニーズの把握が求められます。
定期的な調整が求められる
トータルリワードの取り組みはバランスの考慮に加え、定期的に調整や改善を行うことでさらに効果を発揮できます。導入時に完成形を求めるのではなく、継続的に従業員とコミュニケーションを取りながら、フィードバックの内容をもとに改善点を洗い出しましょう。
トータルリワードのメリット・デメリット
メリット1：エンゲージメントが向上する
「企業に属して働く」というのは、生活するために給与を得ることも大きな理由の一つと言えますが、それだけが働く理由にはなりません。所属する企業で働く意味ややりがい、親しみや信頼性を感じてもらうためには、エンゲージメントの向上が必要です。トータルリワードの導入で多角的な労働に対する報酬を手厚くできれば、従業員のエンゲージメントの向上が期待できます。
メリット2：定着率がアップする
企業に対する愛着心が増すと、定着率アップや離職率の低下につながります。海外ほどではありませんが、日本でもジョブ型雇用など転職をしてキャリアアップを目指す働き方が徐々に浸透しており、人材が流動的になると懸念されています。しかし、「ここで働きたい」と従業員が感じられる報酬を提供できれば、貴重な人材の流出の防止につながります。
メリット3：業績向上が期待できる
職場環境の改善や透明性のある評価制度など、「安心して働ける」「この場所で働きたい」というエンゲージメントの向上がみられると、従業員は自分の仕事に責任と熱意をもって取り組みます。そうすると、企業全体の業績向上にも期待が持てるようになります。スキルアップの機会提供や資格保有による手当などのリワードを追加するのも、さらにパフォーマンスを向上させる報酬の提供として有効です。
デメリット：なるべくタイムリーに報酬を与える必要がある
必ずしも報酬は誰もが喜ぶような豪華なものを用意する必要はありませんが、報酬を提供するタイミングを見誤ると、思った効果が発揮できない場合があります。例えば、評価制度が1年に1度だからといって、まとめて報酬を与えてしまう例です。この場合、何に対しての報酬を得たのか従業員は理解できず、報酬に対する価値が薄れてしまうと考えられるからです。そのため、大きな報酬である必要はなく、報酬を与えるべき行動や成果を得た従業員には、その内容を明確に理解できるうちに素早く報酬を提供しましょう。
まとめ
トータルリワードを設定・導入するにあたっては、どのような報酬に従業員が満足するのか、自社で働きたいと思える報酬は何なのか考える必要があります。昭和や平成の時代とは異なり、現代は従業員が望む働き方や働く姿勢、ビジョンなどが多様化し、賃金を上げるだけの一元的な報酬提供は効果的とは言えません。トータルリワードを策定する際には、金銭的報酬だけでなく、非金銭的報酬とのバランスを考えましょう。
