プレゼンティーイズムやアブセンティーズムは健康経営を目指すにあたって重要視すべき指標です。どちらも従業員の健康に対しての投資効果を測る指標として注目されています。従業員の健康は生産性に直結するため、これらの指標を理解し、適切な対策を行いましょう。今回は、プレゼンティーイズムとアブセンティーズムの概要、プレゼンティーイズム問題点、プレゼンティーイズムへの対策や実際の対策事例について解説します。
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プレゼンティーイズムとは
プレゼンティーイズム（presenteeism）は、WHO(世界保健機関)によって提唱された、健康問題を原因とするパフォーマンスの損失を表す指標です。欠勤には至っていないものの「健康問題が原因となって生産性が低下している状態」を指します。すなわち、何らかの疾患や症状を抱えながら出勤し、体調不良がありながら働いておりパフォーマンスが思うように出せていない状況のことです。
アブセンティーイズムとは
アブセンティーイズム（absenteeism）は、心身の体調不良による仕事の欠勤を意味します。プレゼンティーイズムと同様に健康問題を原因とするパフォーマンスの損失を表す指標です。アブセンティーイズムは病気やケガによる欠勤や休職などで業務についていない状態を指します。
プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムを招く原因
プレゼンティーイズム（健康問題による出勤時の生産性低下）や、アブセンティーイズム（健康問題による欠勤）を招く理由として以下が挙げられます。
- 運動器・感覚器障害
- メンタルヘルスの不調
- 心身症（ストレス性内科疾患）
- 生活習慣病
- 感染症・アレルギー
腰痛、首の痛み、肩こり、頭痛、眼精疲労
不安感、不眠、イライラ、人間関係に起因するストレス、抑うつ、うつ病
動悸、息切れ、胃腸の不調、食欲不振、便秘・下痢
糖尿病、高血圧・高脂血症、脳卒中、心臓病
花粉症、その他アレルギー
上記のほか、女性は月経不順、PMS（月経前症候群）などによる不調が原因となります。また、風邪を引きやすくなかなか治らない場合もプレゼンティーイズムやアブセンティーイズムにつながります。
プレゼンティーイズムの問題点
業務の費用対効果が悪くなる
一時的に生じた体調不良であれば問題ありませんが、プレゼンティーイズムが長期化している場合、生産性が低下している状態が続くことになります。その状態が続けば、業務の費用対効果が悪くなるため注意が必要です。米国ミシガン大学の調査に基づく資料によれば、プレゼンティーイズムが企業の生産性に与える影響はアブセンティーイズムよりもはるかに大きいとされています。欠勤や休職をするほどの体調の悪さではないけれど、なんとなく具合が悪い、心身の不調を感じる、という状況で働くことは、仕事への集中力を奪い、本来の能力を発揮する力を奪うのです。アブセンティーイズムでは、欠勤や休職という形で人員が減少し物理的な費用対効果の悪化を招きますが、プレゼンティーイズムでは、間接的な形で従業員の体調不良が費用対効果の悪化を招くと言えます。
症状が目に見えにくい
プレゼンティーイズムはアブセンティーイズムと異なり会社には出勤して仕事を行っている状態です。そのため、目に見えてわかるような不調でない限り、本人が感じている症状はなかなか周囲には伝わりません。例えば、内科的症状やメンタルの症状であれば、目に見えにくいためです。通常通り業務を行っているように見えれば、周囲も不調があるなどと思わず業務を任せるでしょう。集中力が低下している従業員に通常業務を任せると、ミスにつながる恐れもあるため、注意が必要です。
深刻な病気などに発展する恐れがある
プレゼンティーイズムが症状に気付かれにくいというのは前述しました。従業員本人も、なんとか仕事には行けるため、欠勤して病院にかかるなどの改善策をとらず、無理をしがちです。しかし、必要な休息をとったり改善策をとったりせずにいると、症状が長引くだけではなく、やがて無理が利かなくなって深刻な症状に発展してしまう場合があります。また、病気の前兆だった場合、早期発見にも遅れをとってしまうのです。結果としてアブセンティーイズムに移行した場合、企業は働き手が減って生産性が低下します。また、一般的には、企業は従業員の健康保険料や医療費の一部を負担しています。通院や入院が必要になった場合には、医療費の負担も増加するでしょう。
プレゼンティーイズムへの対策事例
プレゼンティーイズム対策として有効なのは「健康経営」です。健康経営とは、経営の視点から従業員の健康管理を考えることです。最初に述べたように、従業員の健康は企業の生産性に直結します。また、従業員の健康を推進すると生産性の向上だけではなく、企業のイメージもアップします。
アマゾンジャパン合同会社
アマゾンジャパン合同会社は「Work Hard, Have Fun, Make History（よく働こう、楽しもう、歴史をつくろう」のスローガンのもと、従業員が楽しく健康に働ける環境づくりに力を入れています。
例えば、楽しく働けるオフィス環境の実現です。ファシリティ部門が中心となって従業員の意見を聞き、継続的に改善が行われています。また、身体を動かすためのボルダリングウォールを設置する、栄養バランスや食べる量、無農薬野菜などを配慮した健康な食事を提供する食堂を設置する、などの取り組みを行っています。
SCSK株式会社
SCSK株式会社では従業員が「働きやすい、やりがいのある会社」と感じられるよう、ワークライフバランスの実現を目指すとともに、働きやすい環境の整備や健康経営の施策を積極的に進めています。具体的には、オフィスの机を1.5倍広くして無理な姿勢で業務を行うことがなくなりました。また、社内にクリニックを設置して診断や簡単な処置を受けられるようにしました。従業員の健康意識を高めることも狙いのうちです。
株式会社タニタ
株式会社タニタは、健康メニューやレシピを提供する「タニタ食堂」や健康機器メーカーとして知られる企業です。社内でも、健康経営への取り組みを行っています。「タニタ健康プログラム」と題して、通信機能を有した健康計測機器を活用したプログラムを展開しています。具体的には、全社員に活動量計を配布し毎日の歩数を計測したり、社内に設置した体組成計で体重や体脂肪、筋肉量などの変化を確認したりできるようにしました。また、特徴的なのが「健康宣言」として行っている3つの取り組みです。3つの取り組みとは、「生活習慣病」「睡眠、休養」「禁煙」です。「生活習慣病」については、従業員とその家族が自ら健康習慣を実行できるようサポートし、「睡眠、休養」ではメンタルヘルス対策や長時間労働、ストレスマネジメントの強化、「禁煙」では禁煙プログラムの導入や医療費補助の検討などを行っています。
まとめ
プレゼンティーイズムとアブセンティーイズムは、どちらも従業員の健康に関する問題です。特に、プレゼンティーイズムは、生産性の低下や費用対効果の悪化について、一見影響が大きそうなアブセンティーイズムよりも大きな影響を及ぼすことがわかっています。企業が従業員の健康を考えるのは、従業員が健康で元気に働いてもらうことが、結果として企業の業績につながるためです。しかし、従業員の立場ならば自分たちの健康を重視する施策に良い印象を持ち、企業への帰属意識も高まるでしょう。
